工場においては、従業員が安全に作業を進めるための様々なルールが「労働安全衛生法」に基づいて定められています。作業中の安全性を確保することはもちろん、快適な職場環境をキープしたり、健康診断を実施したりすることで、従業員の健康に配慮することも、労働安全衛生法に基づいて定められているルールの一環です。

ただし、事故を未然に防ぐためにはルールを定めるだけでは不十分です。従業員1人ひとりが、高い安全意識を持って作業にあたらなければなりません。従業員が高い安全意識を持つために、多くの工場で活用されているのが安全標語です。スローガンを5・7・5の形式でまとめたものを指します。

安全標語を作成する理由は？

スローガンとは、「常に基本を忘れずに作業をしよう」や、「危険な行動を見かけたら互いに声掛けをしよう」といった短い言葉のことです。これを、「作業中　常に基本を　忘れずに」「危ないよ　互いに声を　掛け合おう」というように、5・7・5の安全標語にしたものはよく目にすると思います。なぜスローガンのままではなく、わざわざ安全標語に変更するのでしょうか？

理由の1つとして、5・7・5のリズムは記憶に残りやすいことが挙げられます。日本人はかつて、5・7・5の俳句や5・7・5・7・7の短歌を好んでいました。特に短歌は、コミュニケーション手段として用いられるケースも多く、貴族の間では短歌を詠めることが、嗜みとされていました。こうした古来の歴史に由来するのか、現代の日本人も5・7・5の規則性のあるフレーズのほうが、不規則なフレーズに比べて覚えやすいです。

スローガンは台本やマニュアルのように、常に目で見て作業をするものではありません。必要な瞬間に、頭に思い浮かぶことが大切です。

5・7・5のリズムは口に出した時の心地よさも、不規則なフレーズとは段違いです。記憶しやすく、口にした時に心地よい。この2つの理由によって、スローガンはそのままの形ではなく、安全標語に変更することが多いのだと考えられます。

もちろん、ただ作るだけでは意味がありませんから、多くの工場では、安全標語を壁に掲載したり、毎朝声に出して読み上げたりすることで、記憶に定着するよう工夫しています。安全標語を記憶し、必要な瞬間に頭に思い浮かべられるようにすること。これにより、従業員1人ひとりが高い安全意識を持って、作業に臨むことができるのです。

従業員の安全意識を高めるため、安全標語が効果的であることは分かりました。しかし、職場にふさわしい安全標語を考案するのは、意外にも難しいものです。そのような時は、安全標語自動作成のツールを利用してはいかがでしょうか？更新ボタンを押すだけで、安全標語を作成できます。作成された安全標語のうち、職場に合ったものを採用することで、従業員の安全意識を高める一助になるでしょう。

一部のみ自分達で考えたワードを固定して、残りのワードを追加する形で安全標語を作成することも可能です。いろいろ試してみてください。

研究開発や試作評価、検査など、「計測器」は様々な業務で測定を行う際に用いられています。物づくりを行うにあたって、品質保持のためには、正確な測定が欠かせません。計測器は、そんな重要な測定業務を助ける、なくてはならない機器です。

通常、道具はどんなものでもメンテナンス・管理を必要とします。これは、計測器も例外ではありません。特に、安全に使用するための「点検」と、測定数値の正確さを保証するための「校正」は、定期的に行うことが推奨されます。

点検を行わないとどうなる？

道具は、使い続けることによる性能の低下が避けられません。計測器の場合は、長期的に使用することで、機器が摩耗・劣化していき、故障に繋がります。本来は点検によって機器を清掃し、使用に耐えられない部品は交換しなければなりません。しかし、点検を行わないということは、必要な清掃を行わず、また、機器の摩耗・劣化にも気付かないということです。そのため、予期しない早さで機器が故障し、不具合が発生する可能性があります。点検は、使用前に日常的に行う「日常点検」と、1週間、1ヶ月、1年に1度などの期間を定めて行う「定期点検」の両方を行うようにしましょう。

日常点検では、以下の部分を点検します。

1、校正期限
2、スライダーの滑らかさ
3、計測面の隙間、平行度
4、ゼロ点（基準点）のずれ

定期点検では、日常点検では行えない「記録部」「試料大気流路部」「液・ガス流路部」「検出部」「周辺部」などを点検します。ただし、場合によっては校正作業や部品交換が必要になるため、機器について熟知していなければなりません。そのため、業者に依頼して実施するケースがほとんどです。

校正を行わないとどうなる？

計測器が表示する値と、実際の値に生じる差は、性能の良し悪しに関係なく、購入時からの時間経過で変化する可能性があります。この差がどれほどのものか、購入時から変化しているのかいないのかを確認するために、校正は必要です。校正を行わなければ、信頼できる測定数値が得られません。校正を行っているということは、測定数値に信頼が置けることを意味します。

校正業務の内容とは

校正には、社内で認定された校正者が実施する「社内校正」、社外のJCSS（計量法に基づく計量法トレーサビリティ制度）登録校正事業者に依頼する「社外校正（引き取り校正）」、JCSS登録校正事業者から、社内に専門員を派遣してもらい、実施する「出張校正」の3つがあります。いずれの方法をとるかは、機器を使用している企業に委ねられます。中には、法人間の計測器売買仲介業者「Ekuipp」のように、計測器購入後のアフターケアとして、校正業務を行っている業者もあります。

近年、企業は顧客に対して、測定結果の信頼性を証明する必要性が高まっています。そのためにも、計測器の不具合に対応するための点検業務と、測定結果に客観的な信頼性を持たせる校正業務は重要です。計測器を使用する企業は、自社製品の信頼性を維持するためにも、これらの業務を怠らないようにしましょう。